Report

メディアエンゲージメントのアフィリエイトマネタイズへの効果を検証

2017年9月1日(金)、インタースペース社とクオント社が共同で、オンラインメディア事業者を対象に、「オンラインメディアのマネタイズ新戦略」と題してセミナーを開催しました。「データが示すユーザー行動とコンテンツの貢献度」をテーマに、クオント株式会社、株式会社インタースペース、株式会社小学館、ディーエムソリューションズ株式会社の4社にてディスカッションを行いました。

 

【当日のプログラム】

第1部

  • データ活用によるコンテンツ価値の最大化
    クオント株式会社 代表取締役 足立 和久
    株式会社インタースペース 取締役 塚田 洋平氏

 

第2部 パネルディスカッション

  • オンラインメディアはどう進化していくべきか?!
    クオント株式会社 代表取締役 足立 和久
    株式会社インタースペース 取締役 塚田 洋平氏
    株式会社小学館 広告局 デジタルメディア営業センター 主任 河村 英紀氏
    ディーエムソリューションズ株式会社 バーティカルメディア事業部 事業部長 木村 和央氏

 
平日かつ2時間を超える長丁場のセミナーにも関わらず、50名を超える方々にご来場いただき、オンラインメディアのマネタイズへの期待を強く感じました。セミナーにご参加いただけなかった方にも最新のマーケティング動向を掴んでいただけるよう、本イベントのサマリーをご紹介します。

セミナー

最初のセッションでは、クオント株式会社 代表取締役の足立和久と、株式会社インタースペース 取締役の塚田洋平氏が登壇。「データ活用によるコンテンツ価値の最大化」について、両社が共同で行った分析結果について解説しました。

オンラインメディアとマネタイズの変遷について

国内のWEBコンテンツは、Googleの検索アルゴリズムのアップデートのタイミングで大きな変化を迎えます。2012年の “ペンギンアップデート” “パンダアップデート” を皮切りに、「被リンクではなくコンテンツの内容で検索順位を上昇させるべき」と、コンテンツの中身に着目されはじめます。2013年の “ハミングバードアップデート” によって、「検索意図に沿ったコンテンツを用意するべき」と、情報量の多いコンテンツが増えてきました。2014年の “ペンギンアップデート4.0” によって、被リンクでのSEO対策がより厳しく検閲されるようになり、「被リンクからコンテンツ」への大きな転機を迎えます。

情報通信端末の世帯保有率の推移

※ 総務省『平成28年版 情報通信白書』より引用し、弊社にて再デザイン
 

さらにこの頃、ユーザー側にも変化が生まれます。スマートフォンの浸透です。2013年にスマートフォンの世帯保有率は60%を超えました。その結果、スマートフォンの小さな画面の中ではバナーはクリックされにくいものとなり、「コンテンツ」の形式でなければユーザーにリーチしにくくなってきました。こうして記事型コンテンツの「オンラインメディア」が増えてくるようになります。

オンラインメディアの歴史

また、オンラインメディアは時期によってマネタイズの戦略も変えてきました。一定のフォーマットをもって急拡大したのが、「キュレーションメディア」です。更新頻度と情報網羅性を担保するため、大量の記事を「キュレーション」することで、一気に拡大していきました。マネタイズ手法として多く使われていたのが「アドネットワーク」です。しかし、その後キュレーションメディア運用の課題的側面が議論され、コンテンツや記事の質を高める傾向が強まります。高品質な記事はもちろん、制作単価も高まることになるので、それらの投資回収を可能とするマネタイズ手法に関心があつまるようになります。その結果、「アフィリエイト」や「PMP(プライベートマーケットプレイス)」、「タイアップ記事」の活用が活発化していきます。一方で、クライアント企業の別軸の動向として「認知拡大」のためのインターネット動画広告利用が拡大していき、YoutubeやFacebook, Instagramを活用した「インフルエンサーマーケティング」や「動画広告」が注目を集めています。

インタースペース社との分析について

今回インタースペース社と共同で行った分析によって、アフィリエイトの成果が発生(コンバージョン)したユーザーと、成果発生しなかったユーザーのコンテンツ接触度合いの分析と、マネタイズ貢献度合いの定量的な情報を可視化することができました。クオント社の持つコンテンツマーケティングシステム「Quant(クオント)」にて、「記事の読まれ方」を計測。インタースペース社の持つクライアントLPやコンバージョンページにおけるコンバージョンの有無との関連性を分析しました。

インタースペース社とクオント社で行った分析スキーム

インタースペース社、および当社のクライアント6メディアの協力のもと、ユーザーの記事読了・閲覧時間・閲覧ページ数等を分析した所、記事を「きちんと読んだ」ユーザーは、そうでないユーザーに比べて、広告クリックやコンバージョンが高くなる傾向を示すことが分かりました。さらに、コンバージョンの高いユーザーは、メディアに複数回訪問をする傾向を確認することができました。

インタースペース社とクオント社で行った分析結果

今回の分析結果に、すでに「Quant」にて検証されている記事読了(エンゲージメント)がメディア読者育成に繋がる事実を加味すると、アフィリエイトによる「マネタイズの可能性があるコンテンツの把握」を可視化することが可能になります。

オンラインメディアのマネタイズ

前述の通り、「読者のエンゲージメント」はオンラインメディアのマネタイズに欠かせないものです。マネタイズの軸とエンゲージメントの軸で4象限に分類し、メディア配下のすべての記事を分類することで、マネタイズのポテンシャルを把握することができます。今回の分析対象メディアでは多くの記事がマネタイズの余地があるポテンシャルコンテンツに該当しており、これはアフィリエイトによる更なるマネタイズの可能性を示す結果となりました。

 

クオントは、オンラインメディアにおけるデータ解析をもとに、デジタルマーケティングの支援を行っております。コンテンツマーケティングシステム「Quant」では、読了率を中心とした各種指標によって、「エンゲージメントを高めるコンテンツ」や「エンゲージメントの高い読者」を可視化できます。コンテンツの効果や指標に関する課題解決をサポートし、良質なコンテンツ運用による「読者エンゲージメント」によって継続的なメディア育成を実現します。

読了率

オンラインメディアはどう進化していくべきか?

トークセッション第2部は、「オンラインメディアはどう進化していくべきか?!」というテーマで、小学館様・ディーエムソリューションズ様を交え、4社でのパネルディスカッションを行いました。新たな登壇者として、株式会社小学館 広告局 デジタルメディア営業センター 主任 河村 英紀氏、ディーエムソリューションズ株式会社 バーティカルメディア事業部 事業部長 木村 和央氏にもご参加いただきました。

 

出版社によるデジタル化に長く取り組んでいらっしゃる小学館様と、アドマーケティングを活用した先駆者であるメディアのディーエムソリューションズ様、それぞれの立場から現状のメディアの課題、挑戦、今後行うべきだと感じられていることなどをお話し頂きました。また、データ活用の重要性や、データから分析できたことをどうやってメディアに活かし、進化させていくべきかをディスカッションしました。

登壇者

今回の分析結果は、「ユーザーのメディア上での行動は、興味の深度とも相関がある」ともいえます。オンラインメディアにとって、ユーザーの行動データを把握することが、メディアへのロイヤリティを高めることへと繋がり、マネタイズ戦略には欠かせないものになるのではないでしょうか。このテスト結果をふまえ、クオント・インタースペース両社では、パートナーメディアのより良いコンテンツ制作支援を、データをもとに行ってまいります。今後も、オンラインメディアのさらなる成果の向上に尽力致します。

 
 
 

バナー

Contact Us